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西原 哲夫; 羽田 一彦; 西村 邦幸*
JAERI-Tech 2000-046, 54 Pages, 2000/07
JAERI-Tech-2000-046.pdf:2.72MB
原研では高温ガス炉の核熱利用システムとして、天然ガスの水蒸気改質水素製造システムの技術開発を進めている。本システムが実用化される前提として、将来、大規模な水素需要の増加が不可欠である。そこで、21世紀中旬までのエネルギー需要を調査し、石油代替燃料の必要性を示すとともに、水素需要を予測し、水素エネルギーの必要性を明らかにした。また、高温ガス炉の熱利用システムとして、水素製造が最も適していることを明らかにし、実用システムの基本系統構成及び経済性について検討した。その結果、軽水炉の核熱費を仮定すれば、高温ガス炉水蒸気改質水素製造システムの水素製造単価は約13.5円/m
となる。
佐藤 治; 下田 誠*; 立松 研二
Proc. of Int. Conf. on Future Nuclear Systems (Global'97), 2, p.963 - 968, 1997/00
MARKALモデルを用いて、日本の2050年までの長期エネルギー需給分析を行い、原子力利用による二酸化炭素の排出削減ポテンシャルを検討した。分析においては、エネルギー需要と燃料価格の長期動向、一次エネルギー源の利用可能量、及び今後の技術進歩による各種新エネルギー技術の導入を想定した。分析の結果、(1)2000年以降原子力投資を行わない場合には、自然エネルギーを最大限導入しても化石燃料消費が増加すること、(2)原子力発電の拡大によって化石燃料消費を抑制し、二酸化炭素の排出量を大幅に制限できること、(3)さらに原子力熱利用を行うことによって、排出量を1990年水準以下に削減できること、(4)原子力利用の拡大で、二酸化炭素の排出削減費用を半分以下に低減できることなどが明らかになった。
本地 章夫*; 佐藤 治; 安川 茂
化学工学論文集, 20(6), p.902 - 911, 1994/00
被引用回数：1 パーセンタイル：33.89(Engineering, Chemical)日本のエネルギーシステムを対象に2030年までの期間に対して、経済成長率や輸入燃料価格の変化及び二酸化炭素排出に対する課徴金がエネルギー需給構造や二酸化炭素排出にいかなる影響を及ぼすかについて、MARKALモデルを用いて分析した。二酸化炭素に課徴金を課さない場合には、燃料高価格化により中間的(2010年頃まで)には、石油、LNGよりも低価格の石炭の使用量が増えて二酸化炭素排出量が増加するが、しかし長期的(2030年頃まで)には一般炭の供給量が上限制約に達するため、原子力、自然エネルギーの導入が増えて二酸化炭素排出量が減少する。課徴金が課せられると、化石燃料利用は総じて抑制される。しかし、システムコスト/GDP比はあまり上がらず、また2030年には年間当たりの二酸化炭素排出量は課徴金が課せられない場合の約半分に低減化できることがわかった。
吉田 弘幸; 飯島 進; 太田 文夫*; 田中 良佶*; 小林 武司*; 川辺 俊明*
JAERI-M 9544, 174 Pages, 1981/07
U-Th混合サイクルのGCFRとThサイクルに基くVHTRからなる共存システムは、燃料自給性、電力およびプロセスヒート生産の観点から、将来の有望な核エネルギー供給システムである。本論文は、我国の緩かな核エネルギー需要成長予測に基き、100年間に亘る戦略的解析を実施することによって、保守的な増殖特性を有するGCFRでも、2基以上のVHTRと共存系を構成し、半永久的に燃料時給、電力およびプロセスヒート需要を充足することができることを示した。加えて、共存システムのVHTR/GCFR比をより高くとり、共存系の意義を高めることを目的とし、増殖性向上の観点からGCFR炉心設計を実施した。初期核分裂性Puインベントリーは約4600kg、増殖率はに核分裂性Puに関して、160kg/GWe・y、U-233に関して、270kg/GWe・yである。このGCFRの増殖比は実効的に1.60以上である。
村田 浩*
J.Br.Nucl.Energy Soc., 15(2), p.111 - 122, 1976/02
本論分は、我が国における原子力開発・利用の現状と将来について外国人に理解し易いように整理すると共に併せて海上立地などの新構想を紹介している。内容は総論、燃料サイクルと新型炉開発および原子力利用の長期構想の三部に大別され、総論においては、エネルギー需要と供給の見通し、エネルギー政策と原子力、原子力発電の現状、立地問題とその解決策についてまとめている。燃料サイクルと新型炉開発においては、ウラン鉱入手の手当、濃縮サービスに対する準備、再処理工場の現状、ウラン濃縮の研究開発およびATR、FBR開発に加えてVHTR、原子力製鉄の研究開発状況を紹介した。最後の原子力利用の長期構想においては、近い将来は軽水炉中心に、30~40年先の中期的にはVHTRとFBRの結合併用などが有望であり、これで核融合に引き継ぐものとした。また特に今から将来にかけて重要な問題となる立地問題についてはユニークな海上立地構想を具体的に示した。
